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 イレッサ薬害被害者の会

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もし、ガンと宣告されたら、もし、最愛の家族がガンにかかったら、誰でも冷静ではおれません。
頭の中は真っ白になって、どうして良いのかわからなくて、ただオロオロするばかり。入院、告知、治療のこと、すぐに考えなければならないことだらけなのに考えはまとまりません。そんな経験をした私たちが、皆さまのガン治療の参考になればとこのページを作りました。
まだまだ少ない情報量ですが、皆様のご意見を頂きながら広げてまいります。

納得出来る治療を受けるために、まず信頼できる正しい情報が必要です。その情報が、自分の命を、家族の命を守ることに繋がります。
1. ガンと宣告されたら
 ・・慌てないで落ち着いて。
2. 必要な情報を集めましょう。
 ・・いま必要な情報は何か、メモにして考えてみましょう。
3. 主治医とよく話しましょう。
 ・・がんについて、抗がん剤治療について主治医に良く聞きましょう。
4. 家族で話し合いましょう。
 ・・毎日の見舞いや付き添い方について。

5. 健康食品や代替医療には注意しましょう。
 ・・がんに効果があるとか、ガンが消えたとかの誇大な宣伝に騙されないで。
6. 闘病の記録をとりましょう
 ・・治療のことや、食事のことなど何でも小まめに記録しておきましょう。
7. がん治療に大切なのは
 ・・負けないぞと言う強い心、家族のサポート、聞ける話せる病院・医師との連携。

厚生労働省や製薬会社、また医療機関・新聞や雑誌等に掲載されたさまざまながん治療に関する情報のお知らせです。これらの情報は、当団体が治療法や薬剤について効果を推奨するものではなく、報告されている情報を参考として掲載しています。

EU(欧州連合)で非小細胞肺がんに対するゲフィチニブ(イレッサ)の承認に肯定的見解
アストラゼネカ社(英)は2009年4月23日、欧州医薬品審査庁(EMEA)の科学委員会である医薬品委員会(CHMP)がゲフィチニブ(商品名:イレッサ)の承認を支持する肯定的な見解を示したと発表した。CHMPが推奨しているのは、成人で局所進行性または転移性の非小細胞肺癌(NSCLC)で上皮成長因子受容体チロシンキナーゼ(EGFR-TK)の変異が活性化している患者の全ての治療ラインにおいてである。CHMPの肯定的な見解は、欧州連合での販売を承認する欧州委員会への最終的な承認勧告とみなされている。

タルセバ(エルロチニブ)
市販後の副作用は国内臨床試験の結果とほぼ同じ・と前例調査中間検査結果を、2009年3月20日から21日に名古屋市で開催された第7回日本臨床腫瘍学会学術集会で発表

体表面積の小さな肺がん患者にはイレッサ(ゲフィチニブの減量も必要

主要抗がん剤の価格 ◆抗がん剤の値段

医薬品の個人輸入について


ここが知りたい・日本のがん医療
薬害の拡大防止にはどうすればよいのか
 ・近澤昭雄・イレッサ薬害被害者の会 代表 
 ・全国薬害被害者団体連絡協議会 世話人
 聞き手●山崎文昭
 ・NPO法人日本がん患者協会理事長
 ・構成・撮影●朝美 淳 医療ジャーナリスト

厚生労働省が、平成16年度から開始した「第3次対がん10ヶ年総合戦略」で、がん治療の地域格差をなくし,全国どこでも質の高いがん医療が受けられることを目的として指定されたがんの拠点病院の一覧です。
がん診療連携拠点病院制度について
ガン診療拠点病院
相談支援センター一覧・・2007年にがん対策基本法が施行されてから、がん診療連携拠点病院内に相談支援センターが設けられました。がん治療に関して、どうしよう、困った、わからない・・は、まず地域のがん拠点病院の相談支援センターに相談してみて下さい。
・・・こちらをクリックしてください

厚労省 医薬品副作用被害救済制度の認知度調査

 平成30年度の調査結果が平成31年3月に公表されました。

 ◇一般国民を対象とした認知度調査結果 ・・・概要  調査報告書(一般国民)
 ◇医療関係者を対象とした認知度調査結果 ・・・概要  調査報告書(医療関係者)
       ◇過去の調査結果 平成21年度調査結果 平成26年度調査結果
平成22年度調査結果 平成27年度調査結果
平成23年度調査結果 平成28年度調査結果
平成24年度調査結果 平成29年度調査結果
平成25年度調査結果 平成30年度調査結果
健康被害救済制度について
(独立行政法人 医薬品医療機器総合機構<PMDA>)
健康被害救済制度関
・・健康被害救済制度のリーフレットが新しくなりました
医薬品副作用被害救済制度)
・・医薬品副作用被害救済制度・対象除外医薬品一覧(平成24年9月現在)
・・生物由来製品感染等被害救済制度(PDF形式)
・・「ご存知ですか?健康被害救済制度」(PDF形式)
生物由来製品感染等被害救済制度が創設されました

(抗がん剤等による健康被害の救済に関する検討会の配布資料として厚労省が作成 )



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